相場展望(3/8〜3/12)

株式投資

日本の株式市場ですが、ワクチン接種の効果や円安もあり企業業績の上振れが見込めることから、現在の調整局面は金融相場から業績相場に移行する痛みと割り切って、押し目買いの場面と考えます。

アンモニア市場拡大へ!成長が期待できる企業とは

株式投資

燃やしても二酸化炭素(CO2)を出さず、石炭や液化天然ガス(LNG)に混ぜた分だけCO2を減らせることができることから、CO2フリーのエネルギーキャリアとして、今後アンモニア市場が大きく成長することが見込まれています。試算では、2018年度に318億円の市場だったのが2030年に1000億円、2050年に1兆円の市場規模になると予想されています。 遠くない将来、アンモニアが化石燃料を代替する時代になると期待されています

脱炭素社会に向けて官民一体で協力推進

株式投資

菅首相の意向を踏まえ、経済産業省が中心となり、関係省庁と連携して「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を策定しました。 菅政権が掲げる「2050年カーボンニュートラル」への挑戦を、「経済と環境の好循環」につなげるための産業政策としており、これに関連する注目企業も含め詳しく解説していきます。

相場展望(3/1〜3/5)

株式投資

先週の株式市場は一気にリスクオフに傾き、26日(金)は米長期金利の急上昇をきっかけに前日比 1,202円安の急落を記録。前週末比 1,051円安で取引を終えました。それまでの急ピッチな株価上昇により、株式に割高感が指摘されていたタイミングで、米金利の上昇が下落の引き金を引いたかたちです。

全固体電池 ーリチウムイオン電池の次の本命ー

株式投資

「全固体電池」という言葉をご存知でしょうか? 新聞でも取り上げられることが多くなり、耳にしたことがある方は多いかもしれません。 実は全固体電池は、電気自動車(EV)電池の主流であるリチウムイオン電池の次の本命とされています。電気自動車の性能を飛躍的に高め、一気に主役に躍り出る可能性があり、今まさに電池業界で技術革新が起きようとしているのです。 本格的な電気自動車(EV)の普及に、現状のリチウムイオン電池ではなく、全固体電池の開発に期待が寄せられているのかを簡単に解説していきたいと思います。

住宅ローン減税等を延長へ 国土交通省

不動産

【2021年1月12日更新】 昨年12月に令和3年度税制改正大綱が発表されました。 今回の税制改正大綱は、新型コロナウイルス感染症の影響により落ち込んだ経済の…